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株式・公社債などの投資信託、ETF・REIT・MMFなど投信金融商品の入門ガイド

投資信託 辛口入門ガイド

ドル・コスト平均法の弱点



1. 投資信託ってなに?
 ■投資信託とは?
 ■投資信託のメリット
 ■投資信託のデメリット1
 ■投資信託のデメリット2
 ■投資信託のデメリット3
 ■投資信託の仕組み
 ■投資信託の基準価額

2. 投資信託の種類
 ■投資信託の種類
 ■株式投資信託
 ■公社債投資信託
 ■外貨建てMMF
 ■追加型株式投信の分類
 ■ETF(株価指数連動型上場投信)
 ■J-REIT(上場不動産投資信託)
 ■収益分配による分類
 ■SRI(社会的責任投資)ファンド
 ■インド株投資信託
 ■中国株投資信託

3. 投資信託の選び方
 ■投資信託のリスク分類
 ■ドルコスト平均法の活用
 ■ドルコスト平均法の弱点
 ■投資信託選びのヒント
 ■投資信託関連リンク
 ■投資のパフォーマンス評価1
 ■投資のパフォーマンス評価2
 ■投資のパフォーマンス評価3



4. 投資信託の手数料と税金
 ■投資信託を購入・運用する時の費用
 ■購入時の手数料
 ■購入後の手数料
 ■投資信託の税金
 ■株式投信の解約・償還益

5. 投資信託の売買と管理
 ■投資信託を郵便局で買う
 ■投資信託を証券会社等で買う
 ■投資信託の資料
 ■投資信託の換金可能時期と手数料
 ■金融商品販売法

ドル・コスト平均法の弱点


 ドル・コスト平均法には平均購入価格を引き下げるメリットがあります。しかし一方で、ドル・コスト平均法にもデメリットがあります。

 それは、明らかに価格が安くなっている場合にでも、追加投資が出来ない点です。上記の例では、価格が8,000円の時に追加で購入すれば、更に平均購入価格は下がっているはずですが、ドル・コスト平均法の場合には機械的に投資するために、こうした機動的な動きがしにくくなっています。つまり、絶好の「買い場」をみすみす逃すことになりかねません。

 また、もう一つの見方として、ドル・コスト法による時間分散と、投資信託による銘柄分散の両方が必要か、という問題があります。

 分散することには、リスクを減らすというメリットがありますが、一方で資金を小分けすることになります。一般的に小口資金で金融商品を購入した場合には、大口資金の場合と比較して手数料が高くなります。あまり分散しすぎると、分散によるメリットよりも、手数料の増加によるデメリットのほうが大きくなる危険性があります。



 そうした考え方を踏まえると、時間分散と銘柄分散の両方を実行することは、特に小額資金での投資にとっては、かえって不利になる可能性があります。資金が小額の場合には、時間分散と銘柄分散は、どちらか一方で良いという考え方も出来ます。

 過去の実績に基づく米国等での研究では、銘柄分散よりも時間分散のほうが、リスク・リターン特性は良いという結果も出ています。

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