購入後の手数料

１．　投資信託ってなに？
　■投資信託とは？
　■投資信託のメリット
　■投資信託のデメリット1
　■投資信託のデメリット2
　■投資信託のデメリット3
　■投資信託の仕組み
　■投資信託の基準価額

２．　投資信託の種類
　■投資信託の種類
　■株式投資信託
　■公社債投資信託
　■外貨建てMMF
　■追加型株式投信の分類
　■ＥＴＦ（株価指数連動型上場投信）
　■J-REIT（上場不動産投資信託）
　■収益分配による分類
　■SRI（社会的責任投資）ファンド
　■インド株投資信託
　■中国株投資信託

３．　投資信託の選び方
　■投資信託のリスク分類
　■ドルコスト平均法の活用
　■ドルコスト平均法の弱点
　■投資信託選びのヒント
　■投資信託関連リンク
　■投資のパフォーマンス評価1
　■投資のパフォーマンス評価2
　■投資のパフォーマンス評価3



４．　投資信託の手数料と税金
　■投資信託を購入・運用する時の費用
　■購入時の手数料
　■購入後の手数料
　■投資信託の税金
　■株式投信の解約・償還益

５．　投資信託の売買と管理
　■投資信託を郵便局で買う
　■投資信託を証券会社等で買う
　■投資信託の資料
　■投資信託の換金可能時期と手数料
　■金融商品販売法

■信託報酬と信託財産留保額

　購入後に支払うものとして代表的なものが、信託報酬と信託財産留保額です。

　信託報酬については、指数連動型などの手数料が安いファンドの場合で1%弱/年程度、アクティブファンドと呼ばれるようなファンドマネジャーが銘柄をじっくり選別するタイプの投資信託の場合には、ファンドマネジャーのコストが追加されることから、手数料は1.5%/年を超えるケースもあります。

　更に、外国株の投資信託の場合には、資産の売買・管理に仲介業者が入ったりすることで更に追加コストが上昇し、更に高い手数料体系となっているものもあります。

　年1%のコストと聞くとたいしたことが無さそうに思えますが、信託報酬は投資している期間中毎日徴収されます。従って、3年、5年と長期で投資信託での運用を継続していると、「逆向きの複利効果」によって、どんどん信託報酬で元本が削られていくことになります。



　信託財産留保額は、売却・解約時に必要となるものです。

　ファンドを売却・解約する際には、ファンドから投資家に現金を渡す必要があります。小口の解約なら、手元の現預金で対応できるでしょうが、大口の解約があった場合には、まだ売るつもりの無かった運用株式を売却してでもキャッシュを作る必要に迫られてしまいます。こうした時の備えとして、信託財産留保額が取り決められているファンドが存在します。信託財産留保額を徴収するかしないかは、ファンドによります。

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